これからの20年は、インドへ投資しましょう。

投資情報
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昨年までに、資産の10%程度を中国株に投資して儲けたが、共産党支配という特殊な環境で、変調をきたしている。その中で、インドは実質GDPが堅調に伸びている。

今後、インドは中国を抜いて、人口が急上昇する。

19801981198219831984198519861987198819891990
13,436.1214,243.1214,738.1715,812.4216,416.5717,279.1518,104.5018,822.4120,634.5921,861.8023,071.59
19911992199319941995199619971998199920002001
23,315.3924,593.6425,761.9427,477.4029,558.7131,790.3133,077.7235,123.3638,095.8339,610.1441,568.62
20022003200420052006200720082009201020112012
43,192.8846,624.1150,283.6254,952.3260,043.1665,928.2368,493.4374,301.5781,924.8987,363.3092,130.20
201320142015201620172018201920202021
98,013.70105,276.70113,694.90123,081.90131,445.80140,033.20145,692.70135,127.40147,960.04
インドの年代別の自国通 実質貨GDP数値

BRICs および米国のなかで、インド国民の年齢が最も若くなっています。さらに、総人口における14歳以下の割合も最も高くなっています。

世界最大の人口を抱える中国は高齢化しているが、インドの人口は若い世代を中心に依然として伸び続けている。

インドへの投資方法は、ADR・ETF・投信の3つ

インド政府が、外国からの投資を規制しているため、インド株式市場でインド企業の株を売買することができないのです。

そのため、間接的ですが下記の3つの方法があります。

1)ADR

米国の預託銀行が取得した米国以外の株式を裏付けとして発行する証券となり、米国株式と同様に売買でき、インド企業の株主になります。

おすすめのADR

ドクターレディーADR(ティッカー:RDY)

タタモータースADR(ティッカー:TTM)

HDFC銀行ADR、

ウィプロ ADR―>インドでは第2位の規模を持つITサービス企業

ベダンタ ADR―>インドの天然資源会社

2)ETFは、インドの代表指数のSENSEX、NIFTY50に連動し、インド銘柄に分散投資する。

ETF銘柄でおすすめは、ウィズダムツリー インド株収益ファンドです。

大型株から小型株まで300銘柄以上を組み込んで運用するファンドで、経費率が0.83%と低く、分配頻度も年4回ありますので、安心です。

幅広く、インド300銘柄に分散していますので、インド経済成長のポテンシャルに連動していますので、値上がりも期待できます。長期的な投資をお考えの方にぴったりです。

3)投資信託

個別銘柄を組み込んだアクティブ型が中心で、手数料が割高。

その中でも、新生・UTIインドファンド、SBIインド&ベトナム株ファンドがおすすめです。

長期積立投資家の私は、SBI証券で、 ウィズダムツリー インド株収益ファンド (ティッカー:EPI)を購入しました。

銘柄
コード・市場
現在値
円換算額
保有数量
(売却注文中)
取得単価
円換算額
取得金額
円換算額
外貨建評価額
円換算評価額
外貨建評価損益
円換算評価損益
金額%
取引
 ウィズダムツリー インド株収益ファンド
EPI NYSEArca
38.10USD
4,352円
13
(0)
38.08USD
4,412円
495.04USD
57,356円
495.30USD
56,588円
+0.26USD
-768円

SBI証券の購入した画面が、上記です。まずは、1株38ドルで13株買いました。

まだ、米国株に比較して割安ですので、10年後が楽しみです。今後、毎月、日本円で、5万円程度長期積立していきます。

いっしょにいかがですか。中国株はすべて売却しました。アメリカ大統領令で、米国籍の方は、中国軍関連株は購入できないそうですよ。

下記が日経オンラインニュースです。

米、中国軍関連企業の株購入禁止 米投資家対象に
【ニューヨーク=宮本岳則】トランプ米政権は12日、中国人民解放軍と関係が深い中国企業について、米国投資家による株式などの購入を禁止すると発表した。トランプ氏が同日、大統領令に署名した。中国移動(チャイナモバイル)など米国防総省の作成したリストに含まれる31社が対象となる。大統領令によると、2021年1月11日以降、米国...

SBI証券[旧イー・トレード証券]

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